退院調整看護師への転職を目指してる看護師の方へ

退院調整看護師を目指している看護師の方へ

平成20年度に診療報酬改定で、退院調整加算が新設されたのをきっかけで、各病院においても退院調整看護師の配置が始まりました。

特に、高齢化が進んでいる日本において、在宅への退院を促進するためには、退院調整看護師の病院内活動や、地域連携、訪問看護ステーションなどとの連携が重要な要素と考えられるようになりました。

まだ、導入されて日が浅い退院調整看護師の業務内容や導入状況などを、財団法人日本訪問看護振興財団の平成23年のデータをもとにまとめてみました。

※退院調整看護師についての解説は退院調整看護師とは？を御覧ください。

退院調整部門の導入状況

日本国内の病院のうち、退院調整部門が設置されている割合は67.1%となっており、150床以上ある病院のうち約三分の二の病院で退院調整部門が設置されています。また、一般病床数のみの病院だけの割合をみても、設置率は71.1%と高い水準になっています。調査結果によると、退院調整部門の設置の有無は病床数や病院の有する機能により大きく異なるようです。

病床数が多い病院ほど設置率は高い
急性期中心の病院や救急救命センターを有するなど、高機能の病院ほど設置率が高い

退院調整に関わる職種

退院調整に関わっている職員は看護師のみではありません。主な職種は看護師になりますが、看護師以外でも社会福祉士や医療ソーシャルワーカーの方などが関わっている場合が多いようです。

病院全体でみると、

200床未満の比較的規模が小さい病院の場合は社会福祉士、医療ソーシャルワーカーの配置率が高い。
退院調整部門の責任者も医療ソーシャルワーカーの方が多い。

病床数が多くなれば多くなるほど、看護師の設置率及び看護師の責任者が多くなります。

また、退院調整部門に配置されている看護師の勤務体系も、病床規模が大きくなるほど、専従の比率が高くなり、200床未満の専従の割合が4割弱に対して、200床以上の専従の割合は6割を超えています。

退院調整部門に配置されている看護師の、看護師経験年数は平均で23.9年。9割以上の看護師が看護師経験年数10年以上と、退院調整部門に配置されている看護師はベテランの看護師が多いようです。

一方で、退院調整部門の経験年数は平均で3.3年となっており、3年未満の経験年数の看護師が約半数を占めています。また退院調整に関する外部研修の受講率は69.1%と高くなっており、研修に積極的な病院が多いようです。

病院の規模によって異なる退院調整看護師の業務内容

病床規模によって、退院調整看護師の行う業務内容にも違いが出てくる傾向があります。

病床数の少ない病院

患者への退院後に行う療養指導
患者・家族への介護技術と医療技術の指導

といった、患者さんやその家族への直接的な指導の実施することが大規模の病院と比べて多くなります。

病床数が多い大規模な病院

在宅での生活のための調整
後方支援的な業務
退院準備、在宅ケア移行支援に関するカンファレンス

などの、直接患者さんとは関わらない事務的な業務が多くなる傾向があります。

退院調整看護師を目指す方へまとめ

退院調整看護師を目指すなら病床数が多い病院を選びましょう。
規模が小さくても急性期中心の高機能の病院であれば退院調整看護師を設置している可能性が高い。
経験年数が10年以上のベテラン看護師は退院調整看護師を狙いやすい。
まだ導入されて日が浅いため、退院調整看護師としての平均経験年数は約3年。経験豊富な退院調整看護師がいないため、需要が高い。
まだ導入期のため、研修も積極的に行われています。経験を積むなら今がチャンス。今が狙い目と言えます。

退院調整看護師を目指すなら、大きな病院か、小さな病院かで業務内容が大きく変わる可能性があります。
求人を確認する際に病床数に注目するようにしましょう。また、手っ取り早く情報を確認するなら、人材紹介会社を利用するのもオススメ。すべて、コンサルタントに任せられるので働きながらの転職活動もスムーズに出来ます。